新規で導入したソリューションの運用開始後に稼働してみたら業務の流れと少し合わない部分やオペレーションの操作ミスを防ぐための新たな要望が出てくる等いろいろな理由でシステムの改修を行う可能性があります。今回は改修する場合に気を付けるポイントについて記載します。
① 業務の流れと合わない部分について
まずは業務側を変更できるかどうかの検討し、改修するのであればその改修内容が属人的な内容になっていないかの確認も必要です。もちろん重要な業務部分でメンバーが少ない場合でも改修する必要があるのであれば改修するべきでが、コスト面についても考慮しなければなりません。
② オペレーションの操作ミスを防ぐ改修について
その操作ミスが新たなソリューションに慣れていないために発生しているミスで、オペレーションに慣れることで限りなく発生しなくなるミスであるかを判断します。稼働後は操作に慣れていない人が多いためミスが発生しやすい状況です。システム稼働後、数か月経ってから判断するのがよいと考えます。
③ 改修をベンダー側が行う際には影響調査をしっかりする
ソリューションによっては多岐にわたる機能があり、改修を行った際に他に影響を及ぼす可能性があります。あるデータが作成された際にある項目を更新する改修をした場合に、そのデータが作成されるタイミング等オペレーションをしっかり確認します。例えば、そのデータを普段自由に作成することができる機能があるが、業務として利用していないので、別機能でそこにデータを新規作成し、そのデータが作成されたことをトリガーに項目を更新する改修を行うとします。このような改修を行ってしまうと、元々ある機能でデータを新規作成した場合に項目のデータを更新されてしまいます。そうならないためにも機能の制限や更新するタイミングの制御等、影響調査をしっかりすることが大事です。
④ システムの本番環境と確認環境の内容を同じにする
システムが稼働している本番環境と、改修要望を反映するための確認環境の内容は同じにします。本番環境と確認環境の内容が違うと確認環境で改修内容を確認しても本番環境できちんと動くかどうかわかりません。確認環境はいろいろと変更することがあると思いますが、変更したら最終的には本番環境と同じになるように戻します。
システム稼働後に改修を行う際には、ユーザ、ベンダーともに気を付けなければいけないポイントがありますので、慎重に検討と改修を行うようにしましょう。
2024年11月