新型コロナウィルスの影響でリモートワークを導入した多くの企業でも、最近は出社回帰の動きが加速している。米有名企業が「週3日以上の出社」を義務付けたことも記憶に新しく、また私のクライアントにおいてもその傾向はみられる。当初はリモートワークが定着すると考えていたが、実際には「ハイブリッド勤務」が主流になりつつある。
企業が出社回帰を進める理由の一つに「生産性の問題」がある。リモートではコミュケーションコストが増し、特に若手の育成や業務理解が難しくなる。実際、チームメンバーや上長とのコミュニケーションが足りないために、認識の食い違いやそもそもお互いの声のかけやすさが下がったという話は最近も何度か耳にした。企業が進めるのとは別に、こうした理由から出社スタイルに戻りたがる従業員もいるようだ。また、オフィス外で作業をする都合上、情報漏洩やセキュリティリスクを懸念する企業も多い。特に機密事項を扱う業種や部署ではリモートワークによるデータ管理の煩雑さが問題視されている。
ハイブリッド勤務のメリットは柔軟な働き方が可能な点だ。集中が必要な業務はリモートで、対面が費用な場合は出社で対応できる。しかし、チームメンバーの出社日がバラバラだとオフィスにいてもオンライン会議が多くなり、出社の意義が薄れることがある。また、リモートと出社の情報格差が生まれやすく、リモート勤務者が疎外感を感じるケースもある。これも1つの生産性への影響と言えるだろう。
こうした状況の中で、私たちは以下のような対応を求められる。
〇クライアントと相談の上、事前に「出社日」や「対面で行う会議」を明確に決める（私自身は基本出社スタイルだが･･･）
〇会議の議事録をこまめに作成し、非同期コミュニケーションを活用する（オンラインとオフラインの情報格差をなくす）
〇出社日には対面の打合せや問合せ対応、ブレインストーミングなどを計画し、オフィスでしかできない活動に集中する。またクライアントにとって有益な作業を提案する
リモートワーク一辺倒だった時期を経て、現在はハイブリッド勤務が主流になりつつある。これは柔軟な働き方を可能にする一方で、新たな課題も生み出しているように感じる。クライアントごとに異なる勤務形態に対応しながらも、プロジェクトサポートを円滑に進めるスキルが求められる。ハイブリッド勤務のメリットを最大限に活かし、コミュニケーションやチームワークを最適化する工夫がこれからの私たちにとって重要なポイントではないだろうか。
2025年2月